マンション暮らしの方が防音室を作る際の注意点について！

マンション暮らしの方が増えている近年、生活音などを原因とする騒音トラブルが増加していると言われています。マンションなどの集合住宅は、建物の構造物で各家庭の生活空間がつながっていることから、戸建て住宅と比較すると騒音トラブルのリスクは高くなってしまいます。それでは、日常生活を普通に過ごしているだけで生じる生活音で騒音トラブルのリスクがある集合住宅では、楽器の演奏などは難しいものなのでしょうか？

これについては安心してください。マンションは、確かに戸建て住宅以上に各家庭の生活空間が近いことから、ちょっとした音が騒音として伝わってしまう可能性が高くなります。しかし、鉄筋コンクリート造で頑丈な建物であることから、そもそもの遮音性能などはマンションの方が高いという利点があります。さらに、分譲マンションなどであれば、戸建て住宅と同じように、我々のような防音工事業者が対策を施すことで、楽器の演奏に耐えうる防音室を作ることも可能です。ただ、さまざまな人が同じ建物内で生活することになる集合住宅では、戸建て住宅と全く同じレベルの工事ができない可能性もあるという点はおさえておいた方が良いでしょう。

そこでこの記事では、マンションなどの集合住宅に住んでいる方が、防音室を作りたいと考えた時の注意点をいくつかご紹介していきます。

マンションでの防音工事の種類について

それではまず、マンションなどの集合住宅で、何らかの音の問題を解消するために行う防音工事の種類を簡単にご紹介しておきます。多くの方は「防音工事＝防音室を作る」と言うイメージを持っていると思いますが、現在では施工技術の向上、建材の高性能化などもあり、いくつかの手法を選ぶことができるようになっています。ここでは、大まかに3パターンに分けてご紹介しておきます。
なお、集合住宅において、音の問題を解消するため、防音工事がしたいと思っても、賃貸アパートなどの場合は大家さんが認めてくれないと思います。ここでご紹介する方法は、分譲マンションなど、自分が所有していることが前提です。

一室まるごと防音室にリフォーム

一つ目の手段は、特定の部屋がしっかりと防音性能を持つように、リフォームするという手段です。この方法が、皆さんがイメージする防音工事で、要は壁や床、天井など、その部屋全てについて、防音性の高い素材を用いて防音室に作り替えるという手法になります。防音室を作るという工事は、浮き床、浮き天井、壁を二重にするといった手法が採用されるので、「部屋の中に部屋を作る」という説明をされることが多いです。

この手段であれば、上下左右、その部屋の全体を工事するので、大きな音が生じる楽器の演奏や映画館さながらのホームシアターなどがマンションでも実現します。

ユニット型防音室を設置する

二つ目は、組み立て式の防音室を購入し、設置するという方法です。カワイやヤマハなど、大手楽器メーカーでは、集合住宅などでも楽器の練習ができるようにと、組み立て式の防音室を販売しています。

分譲マンションなどでも、管理組合の規約などがあり、一室まるまる防音工事を施すことができない…と言う場合があり、そのようなケースでは高い遮音性を持ったユニット型防音室を購入し部屋の隅に設置するといった対策がとられます。ユニット型防音室は、防音性能や部屋の大きさなどに種類が存在しており、目的に合わせたタイプを選んで購入することができます。ただ、ユニット型防音室は、室内の空調の問題もありますし、圧迫感などがあることから、防音室内での長時間の演奏などは難しいと言われています。メリットとしては、組み立て式なので、リフォームより圧倒的に早く防音室が出来上がるという点と、前面リフォームするよりは安価で防音室が手に入る点です。

部分的な防音工事を行う

最後は、壁や床、窓など、抱えている問題に合わせて必要な防音対策を部分的に行うという手法です。例えば、防音工事の目的が楽器の演奏などではなく、生活音レベルの音を防ぎたいという場合、多額のコストをかけて部屋全体を防音工事する必要まではありません。子供の足音でクレームがあった…などと言う場合、床の対策だけ施せば、苦情はなくなるはずです。

防音工事と言うのは、楽器の演奏などのために防音室を作る工事とイメージする方が多いのですが、実は部分的に対策を施すことで、騒音トラブルを防ぐといった対策にもなるのです。現在悩んでいる音の問題を業者に伝えれば、必要な対策を提案してくれるはずです。

マンションで防音工事をするときの注意点

それでは、分譲マンションに住んでいる方が、楽器の演奏などを目的に防音工事を検討した場合、実際の工事に入る前にチェックすべきいくつかの注意点をご紹介していきますしょう。

管理規約を確認する

マンションのような集合住宅であれば、防音工事のようなリフォーム工事が管理規約で制限を受けてしまうケースがあります。そもそも、賃貸住宅であれば、部屋そのものは家主さんの持ち物になるわけですので、本格的な工事を伴う防音工事は許可してもらうことができないでしょう。

そして分譲マンションについても、「自分の部屋だから何をしても良い！」と言うわけではないのです。例えば、工事のために材料を運び入れる時には共用の廊下やエレベーターを使用しなければならないので、他の住人に少なからず迷惑をかけてしまいます。さらに、工事中は騒音などが生じる可能性があることから、工事内容に制限が付く場合があるのです。また、部分的な防音工事でよくあるのが、窓ガラスを防音ガラスに交換するという工事なのですが、これについても「窓ガラスは共用部分」に分類されることから、住人が勝手にリフォームしてはいけないケースがほとんどです。こういったことから、防音工事を検討した段階で、どこまでの工事が行えるのかをチェックしておきましょう。

なお、楽器演奏を目的に防音工事を検討している場合、「そもそも楽器演奏が認められているのか？」をチェックしておいた方が良いですよ。マンションの中には、防音室を作る以前に、楽器の演奏が禁止されているケースがあるようです。

2階以上は制限が入る

次は、2階以上に住んでいる方が注意しておきたいポイントです。マンションは、高性能な防音室を作りたいと思っても、部屋そのものの重さに制限があることから、生ドラムなどにも対応できる高い遮音性能を誇る防音室を作ることができない場合があるのです。上述していますが、防音室は、部屋の中に部屋を作るといった工法になりますので、単純に部屋の重さが2倍近くにまで跳ね上がります。そのため、重さ制限などがある場合は、技術的には可能でも制限されてしまう訳です。マンションの防音室については、2階以上に設ける場合、電子ドラムなら可能としている防音工事業者がほとんどです。

1階部分であれば、可能かもしれませんので、この場合は管理会社にどこまで工事をしてよいのか確認しましょう。

自分のニーズから必要な防音対策をきちんと選ぶ

防音工事は、上述したようにいくつかの手段が存在しています。そして、どの手段を使って防音工事を進めるのかによって、工事にかかるコストが大幅に違ってしまうのです。例えば、一室まるまるリフォームしてピアノ用の防音室を作るとなると、6畳程度の部屋で300万円程度が一般的です。これがユニット型防音室の場合、安ければ100万円前後で防音室の設置が可能です。そして、部分的な防音対策になると、数万円から数十万円と言うのが一般的です。

つまり、「何のために防音工事が必要なのか？」というご自身のニーズをはっきりさせておかなければ、「不要な工事にお金をかけてしまう…」逆に「お金をかけたのに性能が足りずクレームが…」なんて残念な結果になってしまう訳です。分かりやすく言えば、テレワークによるweb会議の音が近所の人に迷惑をかけないようにしたい…と言う要望であれば、本格的な楽器用防音室など必要なく、最大でも数十万円あれば満足のいく結果が得られるはずです。

防音工事は、特殊工事に分類されますので、通常のリフォーム工事と比較すれば、決して安価な工事ではありません。したがって、無駄なコストにならないようにするには、目的にピッタリのものを作り上げる必要があると考えてください。

まとめ

今回は、マンションに住んでいる方が防音室が欲しいと思った時、実際に工事を行う前に確認しておきたい注意点をご紹介してきました。マンションは、同じ建物内で多くの方が生活することになり、構造物で各生活空間がつながっていることから、戸建て住宅以上に騒音トラブルのリスクが高くなってしまうケースがあります。基本的には、鉄筋コンクリート造で非常に頑丈な建物となるため、木造の戸建住宅よりは建物そのものが持つ遮音性能は高いです。しかし、音は振動で伝わるものですので、音の種類によっては非常に伝わりやすくなってしまうのです。

なお、マンションなどでの防音工事については、管理規約などでさまざまな制限がかけられているケースがあるので、工事を依頼する前にその辺りは絶対に確認しておくようにしましょう。