賃貸で楽器の練習を可能にする対策は？防音工事を実施する場合の注意点

賃貸住宅に住んでいる方が楽器の練習をする場合、最低でも「楽器可」のマンションを選ばなければならないと考えるはずです。注意が必要なのは、「楽器可」と記載されている物件については、本格的な防音対策が実施されているわけではなく、あくまでも入居条件として楽器の演奏が許可されているだけだという点です。防音室などが用意されている物件の場合、防音マンションや防音室付き物件などと紹介され、このようなケースであれば、24時間楽器の演奏が可能な防音室が用意されているケースがあります。

しかし、「楽器可」のマンションなどに関しては、居室の防音性能は通常の賃貸物件と同じ（もしくは少し高い場合もある）であるため、度を越した大きな音を生じさせた場合には、隣室から騒音に対する苦情が出てしまうこともあるのです。「楽器可」や「ペット可」の物件に関しては、「音やペット騒音があっても苦情が出ない」と考える人がいますが大きな間違いです。

そこでこの記事では、賃貸住宅に住んでいる方が、自室で楽器の練習が出来るようにするため、どのような対策を検討すれば良いのかについて解説していきたいと思います。

賃貸住宅で楽器練習を可能にするための対策

それではまず、賃貸住宅に住んでいる方が自宅で楽器の練習をできるようにするためには、どうすれば良いのかについて解説していきます。アパートやマンションなどの集合住宅は、他の部屋との距離が非常に近いため、大きな音が生じる楽器の演奏は騒音トラブルの原因になってしまいます。

そのため、楽器の演奏を可能にするためには、きちんと対策を実施しなければならないのです。ここでは、賃貸でも楽器の練習ができるようにするための対策をいくつかご紹介します。

①自分で防音対策を実施する

一つ目の対策は、自分で防音対策を実施するという方法です。近年では、ホームセンターなどに行けば、一般の方でも簡単に設置可能な防音材が販売されています。設置の際、下地を傷つけることがないアイテムが多いので、賃貸住宅の防音対策に適していると言えます。例えば、以下のようなアイテムを使った対策があります。

• ・窓の防音対策
  住宅にとって音漏れの原因となりやすいのが窓です。窓は、壁よりも薄いガラスで構成されている、閉じていてもレール部分に僅かな隙間が残ると言った理由で、音漏れの原因になりやすいです。したがって、この部分の対策として、隙間を埋めるためのテープを貼り付けたり、カーテンを防音カーテンに交換する、ガラスに遮音シートなどを貼り付けるといった対策が有効です。防音対策は併用することでより高い効果が期待できます。
• ・壁の防音対策
  次は壁の防音対策です、アパートやマンションなどの集合住宅は、他の住人の居室と壁一枚でつながっているという環境も多いです。この場合、楽器の演奏音など、大きな音を生じさせた時には、壁の遮音性能を越えてしまい、お隣に音が漏れて行ってしまいトラブルに発展するのです。壁の防音対策は、防音パネルと呼ばれるアイテムを、対策を施したい側の壁全体に貼り付けるという方法があります。
• ・床の防音対策
  振動音が生じる楽器の場合は、床の振動対策が必要です。例えば、電子ピアノなどの演奏であれば、ピアノに下に防音マットやカーペットを重ねて設置するなどの対策が有効です。

上記のように、ホームセンターやネット通販で販売されている市販の防音グッズを使用して、自分で対策を実施するという方法があります。ただ、防音の知識を何も持たない方が自分で対策を実施したとしても、完全に音漏れを解消することは難しいです。特に、木造のアパートなど、もともと建物が持つ防音性が低いという環境の場合、簡易的な対策では楽器の演奏音を遮ることは非常に難しいため、いずれ苦情が出ると思います。

②ユニット型防音室を設置する

二つ目の方法は、ユニット型防音室を設置するという対策です。ユニット型防音室とは、高い防音性能を保持したプレハブ小屋のような物を購入し、それを室内に設置するという対策になります。専門業者に防音工事を依頼する場合、既存の壁や床、天井などを一度解体し、高い防音性能を持つ構造に作り変える必要があります。この場合、退去時には元の状態に戻さなければならないため、原状回復費が高くなる、また防音工事をしたいと訴えても、大家さんや管理会社から許可が下りないといった問題が生じるのです。

ユニット型防音室の場合、室内で組み立てて設置するだけなので、物件そのものに傷をつける心配がありません。そのため、引っ越しの際などにも、高額な原状回復費が請求される心配が少なくなりますし、管理会社などからも設置の許可を取りやすいというメリットがあります。防音需要が高くなった現在では、組み立て式の防音室の種類が増えていて、安いものであれば数万円程度で購入できるようになっています。楽器の演奏時に消音器などを使って練習すれば、防音性能がそこまで高くないユニット型防音室でも騒音トラブルを防止できる可能性があります。

注意が必要なのは、ユニット型防音室でも、高性能で面積の広い製品の場合、設置費用を含めて100万円以上するような製品がある点です。自分の演奏音を聞きながら練習したいと考えるなら、簡易型の組み立て式防音室では心もとないため、高額なユニット型防音室が必要となり、防音対策にかかる費用が高くなります。
ちなみに、ユニット型防音室でも高性能なタイプの場合、製品そのものの重量がかなりあります。そのため、長期間室内に設置しておくと、床が凹んでしまうことになるため、退去時の原状回復費は通常よりも高くなります。

③専門業者に防音工事を実施してもらう

3つ目の方法は、専門業者に依頼して防音工事を実施してもらうという対策です。上述したように、基本的には、物件そのものを傷つける防音工事は、大家さんや管理会社さんからの許可が下りない可能性が高いため、実施できないケースが多いです。ただ、場合によっては、防音工事を認めてくれる可能性もあるので、相談だけはしてみるのがおすすめです。

例えば、入居者が自由にDIYしても良いとされる「DIY物件」などの場合、防音工事などの本格的なリフォーム工事も普通に認めてもらえる可能性があります。また、賃貸でも、戸建て賃貸や築年数がかなり経過している物件の場合、入居者負担で防音室を作るのであれば「物件の資産価値が向上する」という点をメリットとみなし、認めてくれる場合があるのです。どちらにせよ、大家さんや管理会社さんの許可なく工事を進めることはできないので、まずは管理会社さんに連絡し、「施工が可能なのか？」「可能な場合、どのような条件になるのか？」を確認してみましょう。なお、防音工事が可能な場合でも、以下のようなポイントについては事前に書面などで取り決めておきましょう。

• ・退去時の防音室の取り扱い
  退去する際は、防音室を残しておけるのか、それとも解体したうえで退去しなくてはならないのか？
• ・原状回復費について
  防音工事部分について、退去時の原状回復費の取り扱いを確認し、きちんと書面に残しておきましょう。

賃貸物件にとって防音室は、物件そのものの資産価値を向上させる設備となるため、入居者が費用を負担して工事を実施するなら認めてくれる場合があります。ただ、引っ越しの際、元の状態に戻さなければならないとなると、退去時に多額の費用が掛かってしまうことになるので、事前に取り決めておかないと危険です。防音室を残しておける、防音工事部分は原状回復費をとらないと明言してもらえたとしても、口約束で済ませるのではなく、きちんと書面にして契約しておきましょう。

なお、退去時に防音室の解体が求められる場合、防音工事業者に解体費用がどの程度かかるのかも確認しておくと良いです。

④引っ越す

最後の方法は、防音物件に引っ越しするという対策になります。本末転倒な対策のように思えますが、世の中には、「楽器の演奏を想定した防音物件」と言うものが用意されているので、居住エリア内にそのような物件が見つかったのであれば、その物件に引っ越すという方法が最も安心なのです。

防音物件は、需要の割に物件数が少ないため、家賃が割高に設定されているという点がデメリットですが、自宅で楽器の演奏をしたとしても、騒音問題に発展する可能性が限りなく低くなるという非常に大きなメリットが存在します。防音物件は、楽器演奏用の防音室が設けられている、通常の居室も防音性が高くなっているなど、きちんと防音対策が実施されています。そのため、通常よりも家賃が高く設定されているのです。逆に考えると、「大きな音を生じさせる可能性がある人」以外は、わざわざ防音物件を選ばないので、周囲には楽器の演奏音に対して理解のある方しかいないという状況になり、自宅で楽器を演奏しても問題にならないわけです。

防音物件は、そこまで数が多くないため、探しても空き物件がなかなか見つからないという点が問題になります。ただ、タイミングよく防音物件の空きを見つけた時には、最も低コストで防音環境を構築できる方法になるので、非常におすすめです。

賃貸で防音工事を実施する時の流れ

上述しているように、賃貸住宅の場合、基本的には専門業者による防音工事で防音室を作るという対策は難しいです。これは、物件そのものの解体を伴うような工事が、大家さんや管理会社に認めてもらえないためです。

ただ、「基本的に」と紹介しているように、絶対に工事が認めてもらえないわけではありません。防音室を作るような防音工事は、物件の資産価値を一気に高めてくれるという効果が得られるため、本来的には大家さんにとっても有益な工事となります。そのため、入居者が工事にかかる費用を負担するという条件であれば、専門業者による防音工事を認めてもらえる場合があるのです。特に、戸建て賃貸の場合は、かなり高確率で防音室を作るための防音工事が認められると思います。

なお、賃貸物件での防音工事は、以下の流れの通り、業者に連絡する前に、物件のオーナーや管理会社に相談してから行動に移りましょう。

• STEP1　防音室の必要性を検討する
• STEP2　防音室が必要と判断すれば、家主もしくは管理会社に相談する
• STEP3　家主の許可が下りれば、防音工事業者を探す
• STEP4　防音工事業者に現地調査を行ってもらう
• STEP5　防音工事の実施
• STEP6　防音室の完成

管理会社などの許可がない状態で防音工事業者と相談すると、業者側から「先に物件オーナーもしくは管理会社から許可をとってください」と言われると思います。許可がないまま防音室の計画を立てても、実際の工事の段階になってから許可が下りず、時間の無駄になってしまう可能性があるためです。

防音室と原状回復について

賃貸物件で楽器の演奏が可能なレベルの防音室を作る場合、防音工事以外の部分に多額の費用がかかる可能性があります。皆さんも、賃貸物件の退去時には原状回復費用がかかるという話を耳にしたことがあると思います。これは民法で定められている物で、以下のような条文になっています。

（賃借人の原状回復義務）
第六百二十一条　賃借人は、賃借物を受け取った後にこれに生じた損傷（通常の使用及び収益によって生じた賃借物の損耗並びに賃借物の経年変化を除く。以下この条において同じ。）がある場合において、賃貸借が終了したときは、その損傷を原状に復する義務を負う。ただし、その損傷が賃借人の責めに帰することができない事由によるものであるときは、この限りでない。
引用：e-Gov|民法

簡単に言うと、入居者は、退去する際に「元の状態に戻してから物件を返さなければならない」という意味です。もちろん、経年劣化によって自然に消耗する部分については修繕の必要性はありません。しかし、借り手側の都合で、入居時の状態から大きく変化している時には、入居した時の状態にまで戻したうえで退去する必要があるのです。

当然、防音室は「通常利用による経年劣化」とは認めてもらえないので、原則としては「防音室を撤去して元の状態の居室」に戻したうえで退去する必要があるのです。この場合、防音工事業者に依頼して、防音室を撤去してもらったうえで、入居時の壁や床の状態に作り変える工事が必要です。防音室を作る時ほどの費用は掛かりませんが、おおよそ防音工事にかかった費用の2/3程度のコストがかかってしまうでしょう。つまり、原状回復が必要であるという場合、賃貸住宅に防音室を作るのは費用対効果がかなり悪いと言えます。

まとめ

今回は、賃貸住宅に住んでいる方が、自宅で楽器の演奏をできるようにするためには、どのような方法が存在するのかについて解説しました。

最も手間なく楽器の演奏を可能にする方法は、防音物件と呼ばれるタイプの部屋に引っ越しするという方法となります。防音物件は、楽器可物件とは異なり、きちんと高性能な防音室が付属された部屋で、自宅で24時間楽器の演奏が可能な環境が構築されているのです。主に、音楽大学の近くなど、大きな音を生じさせる人が多い地域に用意される物件なので、どこにでもあるわけではないという点に注意する必要がありますが、居住エリアに防音物件が存在する場合は、不動産会社などに相談し、空きが出たら教えてもらうという体制を作っておくのが良いでしょう。

なお、賃貸物件でも、防音工事を認めてもらえる可能性が一切ないわけではないので、大家さんや管理会社さんに相談してみるのは良いかと思います。ただ、賃貸物件に防音室を作る場合、退去時も費用がかかる可能性があるので、通常よりもかなりコストが高くなる点は覚悟しておいた方が良いです。