マンションに防音室を作りたい場合、確認すべき注意点について
サンテレビ「アサスマ！ 」で防音工事の匠が紹介されました！
マンションなどの集合住宅は、各家庭の生活スペースが非常に近い位置に存在しているうえ、構造物でつながっているという特徴から、戸建て住宅以上に音の問題を抱えやすいと言われています。
実際に、集合住宅では、掃除機や洗濯機など、日常生活上の家事によって発生する音や、室内を歩くときの足音などが原因になり、騒音トラブルが発生することがあるのです。実際に、掃除機や洗濯機など、音が生じる家事については、近隣に配慮するために早朝や深夜に行わないで下さいといった張り紙が提示されている物件も多いのではないでしょうか？
それでは、ちょっとした生活音が原因で騒音トラブルが発生する可能性があるマンションなどに住むと、楽器の演奏やホームシアターなど、大きな音を生じさせる行為は絶対にできないのでしょうか？もちろんそのようなことはなく、近隣住宅に音が漏れないよう、自宅に防音室を用意することができれば、大きな音を生じさせることも不可能ではないのです。しかし、マンションなどの集合住宅については、この防音室の設置に関しても、戸建て住宅とは異なる注意点が存在します。
そこでこの記事では、マンションに防音室を設置したいと考えている方に向け、事前に確認しなければならないいくつかのポイントをご紹介します。
マンションでできる防音工事について
それではまず、マンションで実行できる防音工事の種類について解説します。防音工事と聞くと、一室まるまる防音室に作り変える工事をイメージする方が多いのですが、実行可能な対策は複数あるのです。
なお、以下で紹介する防音工事については、あくまでも「一般的に実行可能」だとされているもので、全てのマンションで問題なく実施できるわけではありません。マンションに対するリフォームについては、物件ごとに異なるルールが設けられています。その辺りについては、後述します。
音の問題に対処するため部分的な防音対策
防音工事は、一室まるまる防音室に作り変える以外にも、壁だけ、天井だけ、窓だけなど、部分的に対策を施してもらうことも可能です。悩んでいる音の問題に対して、ピンポイントな対策を施してもらうことができるので、コストを抑えられることがメリットになります。マンションで実行可能な対策では、以下のような工事があります。
- ・壁の防音工事
既存壁の表面に吸音パネルなどを設置して、室内の反響音などを抑え、音漏れを防ぐ対策や、壁内に遮音シートや吸音材を充填することで音の伝わりを防ぐといった対策があります。基本的に、隣室への音漏れ防止や音の侵入防止が目的となります。 - ・窓の防音工事
インナーサッシを設置して、二重窓状態にすることで窓の防音性を高める工事です。外部騒音の侵入防止が主な目的ですが、音漏れ対策にもなります。 - ・床や天井の防音工事
遮音性の高い床材に交換する、床や天井内に吸音材や遮音材を充填するといった工事です。マンションは、上下階の住人が足音などでトラブルになるケースが多いのですが、そういった重低音の振動の伝わりを防ぎ、足音などによる騒音トラブルを防止します。 - ・扉の防音工事
室内ドアを防音ドアに交換する工事です。家族間の音に関するトラブルを防止します。テレワークや勉強部屋に設置し、家族が生じさせる音で集中力が乱されるといった問題を削減できます。
マンションの防音工事では、上記のように部分的な対策を施すケースも多くなっています。ただ、部分的な防音工事については、あくまでも生活音レベルの軽減に効果が期待できる対策で、ピアノなどの楽器防音には不十分です。
ユニット型防音室の設置
ユニット型防音室は、楽器メーカーなどが製造・販売している製品で、防音性能の高いプレハブ小屋のような物を部屋の中に設置するといった手法です。高性能な物でも、専門業者が現場で組み立てるだけで、防音室が実現するため、下で紹介するリフォーム型の防音室と比較すると、短工期、低コストで防音環境を実現することが可能です。
ユニット型防音室は、0.8畳程度の小さなものから4.5畳程度の広い製品まであるので、防音室の用途に合わせて設置する製品を選ぶことができます。在宅勤務形態が広く普及した昨今では、自宅で仕事に集中できるような環境を求める方が増えていて、そういった方の場合は、簡易的な防音BOXの設置を検討する場合が多いです。この場合、自分で設置することも可能です。
楽器演奏に耐えられるような高性能な物でも、最短1日程度で工事が完了しますし、引っ越しの際には解体して新居に持っていくことができる点が大きなメリットになります。ただ、リフォーム型の防音室と比較すると、天井高が低い、音響環境などを微調整することが難しいなど、完全に要望通りの防音環境を作ることができない点に注意しましょう。
ユニット型防音室は、賃貸住宅に設置する防音室として選ばれるケースが多いのですが、分譲タイプでもマンションのルールでリフォーム型が選べない場合に設置されることもあります。
リフォーム型の防音室
皆さんがイメージする防音室がこれだと思います。専門業者に依頼して、一室まるまる、防音室に作り変えるという方法です。
防音工事で作る防音室については、お客様の要望や利用用途に合わせて、最適なスペックの防音室になるように一から設計が行われます。そのため、防音性能は当然として、室内の音響環境や内装、収納力などに関しても、満足のできる防音室に仕上がるという点が大きなメリットになります。
ただ、上で紹介した2つの方法と比較すると、工事が完了するまでの日数がどうしても長くなる、防音室を作るためのコストが高くなるという点がデメリットです。6畳程度の部屋を楽器演奏に耐えられるレベルの防音室に作り変えたいと考えた時には、最低でも150万円以上のコストがかかってしまうため、その点は注意しましょう。
なお、マンションなどの集合住宅においては、リフォーム型の防音室を設置したいと考えても、管理規約などの関係で制限がかかるケースもあるので注意しましょう。次項でその辺りについて解説していきます。
マンションで防音室を設置する場合の注意点
それではここから、マンションで防音室を作る場合の注意点について解説していきます。上述しているように、マンションでの防音室の設置は、戸建て住宅と比較すると、自由度が低くなるケースがあるのです。下で紹介するポイントを確認しておかなければ、防音室設置後に後悔してしまう可能性があるので、必ず確認したうえで計画を進めていくようにしましょう。
管理規約を必ず確認する
マンションに住んでいる方が防音室の設置を検討した時には、最初に管理規約を確認してください。分譲マンションに住んでいる方の場合、自分が購入した物件内であれば、自由にリフォームなどを施しても良いと考えてしまうかもしれません。しかし、区分所有者が購入した専有部分だとしても、管理規約の定めに従わなければならないのです。
異なる生活習慣を持つ分譲マンションなどでは、住民間のトラブル防止やマンションそのものの状態を良好に維持する目的で、管理規約が定められています。そして、管理規約の中では、各区分所有者が購入した専有部分の取り扱いに関するルールなども設けられていて、以下のようなルールがある場合には、防音室の設置が難しくなるのです。
- ・二重床・二重壁の禁止
- ・建材の重量制限
- ・楽器演奏に関わるルールなど
マンションなどの集合住宅は、上記のように、防音工事に関わるルールが設けられている可能性が高いです。これは、壁式構造が採用されている物件の場合、防音工事のためとはいえ、既存の壁に手を加えてしまうと建物全体の耐久性や安全性に影響を与えてしまう可能性が考えられるからです。壁式構造の建物は、設計の段階で厳密な構造計算がなされているため、各物件が勝手に壁の構造を変えてしまうと、マンション全体の品質が保てなくなってしまうのです。そのため、既存の部屋に手を加えるような防音工事ができない可能性もあるのです。また、重量制限がある物件の場合は、ユニット型防音室の設置なども難しくなるでしょう。
この他、防音工事などのリフォームは認められているものの、物件のルールとして「楽器演奏は禁止」「ホームシアター、カラオケシステムは禁止」など、大きな音が生じる行動に対する制限が設けられている可能性もあります。この場合、防音室を作ったとしても、楽器の演奏ができないわけなので、防音工事にコストをかける意味がなくなってしまいます。
このように、分譲マンションなどは、マンション全体の品質を良好に維持するためのルールがあらかじめ設けられているので、専有部分だとは言え自由に工事ができるわけではないという点に注意しましょう。なお、工事の実施が認められている場合でも、施工時には他の住人に大きな影響を与える可能性があるため、事前の申請が義務付けられていると思います。防音工事などの大掛かりなリフォーム工事は、振動や騒音が発生する、エレベーターなどを占有する時間があるなど、他の居住者に大きな影響を与えるためです。したがって、防音工事の実施を検討した時には、まず管理規約を確認し、不明な点があれば管理会社に問い合わせしなければならないと考えてください。
部屋が一回り狭くなる
マンションに防音室を作る場合には、既存の部屋が必ず狭くなるということを認識しておいた方が良いです。
例えば、既存の部屋に防音工事を施すことで実現する防音室の場合、壁や床、天井に下地材として吸音材や遮音材を充填することになります。そのため、もともとあった壁などと比較すると、厚みが増してしまうことで、部屋が狭くなるのです。また、天井高に関しても、床や天井を二重構造にするケースが多いため、数十cm単位で低くなります。一般的に、楽器演奏に耐えられるレベルの防音室を作る場合、6畳程度あった部屋は5畳前後まで狭くなると考えておきましょう。
ユニット型防音室については、部屋の中にもう一つの部屋を設置することになるので、既存の部屋の使い勝手はかなり悪くなります。
戸建て住宅の場合、建築時に防音室を作ることで、理想の広さを持つ防音室を実現することが可能なのですが、マンションの場合は、それが難しいと考えましょう。
火災報知器の設置について
「ユニット型防音室と火災報知器の関係性」という記事の中でもご紹介している通り、防音室にも火災報知器の設置が求められます。
そして、一定規模以上のマンションの場合は、簡易的な住宅用火災報知器ではなく、自動火災報知器の設置が求められるという点も注意が必要です。ユニット型防音室の場合、ほとんどの方がこのルールを無視してしまっているのですが、定期的に実施される防災点検時に火災報知器の未設置が発覚してしまうことになり、管理組合から設置を求められる可能性が高いです。
自動火災報知機の設置は、有資格者による施工が求められるので、それなりのコストがかかってしまう点も注意しましょう。
まとめ
今回は、マンションに防音室を作りたいと考えている方に向け、事前に確認しておきたい注意点をご紹介しました。
マンションなどの集合住宅は、建物全体のルールを定める管理規約に従わなければならないため、専有部分の工事とは言え、自由に実施することができない点に注意しましょう。ほとんどのマンションで、防音工事などの大掛かりなリフォーム工事を実施する場合、事前の申請が求められるため、ルールを無視して工事を行うことが出来ないはずです。
なお、管理規約の内容を確認しても、専門用語が多くてよくわからない…という方も多いと思いますし、そういった方はお気軽に防音工事の匠にご相談ください。弊社では、管理会社とのやり取りや交渉なども請け負っているので、安心して防音工事を進めていただくことが可能です。
