新築時に防音室を設置する場合のメリットとデメリットについて

今回は、一戸建ての新築時に、防音室をあらかじめ設けておくことのメリットとデメリットとご紹介していきたいと思います。

防音室に関しては、楽器の演奏を目的としている方や自宅でも映画館さながらの映像を楽しみたいというような方がホームシアターを設置するなどの目的で要望するものです。そして、一般的には、新築時に防音室を設けておくというよりも、リフォームなどで後付けで作るものだというイメージを持っている方が多いのではないでしょうか？

正直な話、防音室の設置に関しては、新築であろうがリフォームで後付けであろうが、設置することは何時でもできます。そのため、実際に新居で生活を始めてみて、「防音性能が必要なら防音室を作ればよい！」と考える方が多いのかもしれませんね。また、新たな家に住み始めて、しばらくしてからピアノ教室を自宅ですることにしたなど、新築時に防音室が必要なかったというパターンも考えられるでしょう。

どちらにせよ、新築時に防音室をあらかじめ設けておくという選択は、どのようなメリットがあると考えられるのでしょうか？ここでは、一般的なメリットとデメリットを簡単にご紹介していきます。

新築時に防音室を作っておくメリット

防音室は、一般的に、楽器の演奏やオーディオルーム、ホームシアターなどとして利用する目的で設置されます。つまり、特殊な要望を持っている方以外は必要とされることがほとんどないため、一般的な建売住宅には防音室などついていないのです。

しかし、新型コロナウイルス問題以降、建売住宅でも「防音室付き」の物件が出てきています。これは、テレワークやリモート学習などが一般化してきている中で、住宅もそれに適した形に変わってきているのだと思います。こういった状況から、現在では、求める防音性能に違いはあれど、新築時から防音室を設けておきたいと考える方が増えているようです。

なお、新築時に防音室を作っておくことのメリットは、以下のような事が考えられます。

要望通りの防音性能を得られる

防音室の使用目的によって必要な防音性のは全く異なります。例えば、テレワークで使用するための防音室と楽器演奏のための防音室では、防がなければならない音の種類や大きさが全く異なりますよね。

そして、楽器演奏用の防音室を作りたいという方であれば、新築時に防音室を作っておく方が、求める性能を発揮しやすいのです。例えば、既存住宅の一室をリフォームして防音室にするという工事の場合でも、顧客の希望する防音性能を出すための設計は行います。しかし、既存住宅の状態によっては、要望する性能をどうしても出せない…となることもあるのです。分かりやすく言えば、築年数がかなり経過した木造一戸建てという場合、家そのものが隙間だらけで、どれだけ対策をおこなったとしても夜間の演奏に耐えられるだけの性能を出せない…、2階部分に防音室を設けたくても建物の構造上、防音室の重さに耐えられない…なんてことがあるのです。

新築の場合、顧客の求める防音室の性能を出すため、防音室だけでなく建物自体にも対策が施せるようになるので、費用さえかければどのような防音室も作れるという点がメリットになります。

余計なコストをかけなくても良い

リフォームで防音室を作る場合、性能を重視しますので本来は「余計」と思われるような対策を施さなければならないことも多いです。例えば、古い住宅の場合、遮音性が低いアルミサッシが採用されていることから、せっかく窓を取り付けたのに、窓を塞ぐように壁を作って性能を高めるなどと言ったことを行います。リフォーム工事だけで考えれば、特に無駄な行動には思えませんが、新築時に防音室を作っておけば、はめ殺しの窓を設置することもでき、窓を残したまま防音性能を維持することも可能になるわけです。

こういった自由度は、新築時に防音室を作っておくメリットになります。

住宅ローンに含められる

新築時に防音室を作る場合、その費用を住宅ローンの中に含めることができます。防音工事は、決して安価な工事ではありませんし、リフォームでもリフォームローンを組むものなのですが、金利などの条件は住宅ローンが最も良いです。

つまり、支払いの面を考えても、住宅ローンが使用できる分、新築時に作るのはメリットがあります。

新築時に防音室を作るデメリット

新築時に防音室を作るのは、上記のようにさまざまなメリットが存在します。ただし、いくつかのデメリットも存在しますので、以下の点には注意しておきましょう。

せっかく作ったのに使わなかった

意外に多いのが、新築時に防音室を作ったけれど、実際に生活を始めてみると、全く使用することが無かった…というものです。例えば、プロの演奏家の方などで、自宅でも毎日楽器の練習を長時間するという方であれば、「防音室を作ったのに使わない…」なんてことはないと思います。しかし、新築に引っ越すのを契機に、楽器を始めようとか、子供にピアノを習わせようなど、将来の目標程度で考えているという方であれば、子供が楽器の習いごとを嫌がって…、自分も楽器など始めなかったなんてことになる可能性があります。

防音室のあるなしで、数百万円単位の金額が変わりますし、本当に必要なのかは慎重に検討すべきと考えておきましょう。

施工業者を選べない

このデメリットは、意外に致命的ですので注意しましょう。防音室を新築時に設ける場合で、注文住宅で一から設計するケースでは、防音工事の施工業者が指定されてしまう可能性があります。もちろん、ハウスメーカーが指定する防音工事業者が、きちんと知識と技術を持った業者なのであれば、特に問題はないのですが、中には、普通の内装業者を防音工事業者だと偽って工事させ、実際に使用してみると、音漏れしてトラブルになる…なんてことが頻発しているのです。さらに「防音室付きの建売住宅」の場合、できあがった家を購入するわけですので、防音室を作った業者が専門業者なのかどうかは分かったものではありません。実は、コロナ問題以降登場し始めた、大手ハウスメーカーの防音室付き建売を確認してみると、「本当に知識を持った防音工事業者が施工したのかな？」と疑問に思ってしまうような防音室に仕上がっているケースも珍しくありません。

リフォームであれば、いくつかの業者を自分で見極めることができますが、新築時は施工業者を指定されてしまう可能性があるという点がデメリットです。したがって、防音室が欲しいと思っている方は、家の契約をする前に、防音工事の部分は自分で業者を探したいと伝えておくと良いでしょう。

まとめ

今回は、新築時に防音室を作るメリットとデメリットについてご紹介してきました。新築時に防音室を作る場合、自由度が高く、望みの性能を持った防音室を得られる可能性が高い点が大きなメリットです。また、防音工事にかかるいコストを住宅ローンに含めることができる点も意外に大きなメリットになるでしょう。

ただし、ハウスメーカーによっては、防音室を作る場合、メーカー指定の業者でなければ新築時には工事させてくれない…なんて場合もあります。このような時には、防音工事費にハウスメーカーの紹介料などがのせられてしまったり、実は防音工事の専門業者ではなかった…なんて危険があるので、後からリフォームで防音室を作る方が安全かもしれませんよ。