部屋を防音室にしたい人が気になる費用は注意点について

家でカラオケを楽しみたい、新築にホームシアターを設置したい、夜間でも楽器の練習をしたい…、このような時には自宅にある部屋を防音室にしたいと考えると人が多いのではないでしょうか？

大きな音が生じるような行動を想定している場合には、近隣に住む方に配慮しなければならないため、自宅に本格的な防音室があると便利だと考えるはずです。しかし、実際に自宅の部屋を防音室にしたいと考えた時には、その作り方やどんな業者に頼めば良いのか、またいくらぐらいの費用がかかってしまうのかなど、気になるポイントが多いはずです。

そこでこの記事では、「部屋を防音室にしたい」とお考えの方に向け、防音室作りに係る費用は注意点などについて解説します。

自宅にある部屋を防音室にする時の費用感について

まずは、自宅に防音室を作る時の費用について解説します。昨今では、テレワーク対策などを目的に、安価な簡易防音室を購入して自分で設置するという方法などが注目されていますが、ここで言う防音室とは、楽器演奏やホームシアターなどの大音量にも耐えられる本格的な防音室をリフォームで作る場合を想定しています。

ちなみに、防音リフォームに係る費用については、実現する防音室の性能や防音室の広さなどが関係してきて、性能が高いもしくは施工範囲が広くなるほど高額になっていくと考えてください。インターネット上で紹介されている防音工事の費用について、楽器ごとに価格が異なるのは、求められる性能や広さが大きく異なるため、工事費が変わってくるのです。

ちなみに、防音室の費用については、完成した防音室の利用方法などによっても変わります。例えば、「日中しか利用する予定がない」というケースと「夜間など、24時間利用できるようにしたい」では、後者の方がコストがかかります。ここではまず、よくある防音室の用途について、実現するための費用感を大まかにご紹介します。

• ・カラオケやオーディオルーム・ホームシアターの場合：150～300万円
• ・ピアノ用防音室の場合：100～400万円
• ・管楽器用防音室の場合：200～400万円
• ・ドラム用防音室の場合：250～550万円
• ・ユニット型防音室を設置する場合：70～300万円

施工型の防音室については、6畳程度の部屋を防音室に作り変えることを想定しています。ユニット型防音室についいては、0.8畳程度の狭いものなら、それなりの性能を持つ防音室でも100万円以下で設置することが可能です。しかし、ピアノなどの設置が可能な3畳以上の物となると、200万円前後はするので、施工タイプとそこまで大きな価格差がなくなります。

ちなみに、防音工事にかかる費用については、工事を施す建物の構造も関係します。「鉄筋コンクリート(RC)」や「鉄骨鉄筋コンクリート(SRC)」は、もともと建物が持つ防音性能が高いため、木造や鉄骨造と比較すると、防音工事の費用を抑えることができるのです。一般的に、RC造・SRC造の建物と比較した場合、木造住宅の方が50万円程度、高くなると考えておきましょう。

部屋を防音室にしたい人が注意したいポイント

それでは、「部屋を防音室にしたい」と考えている方が、実際の行動に移る前に確認しておきたいポイントをいくつかご紹介します。自宅に防音室を設置したいと考えた時には、要望に見合った防音室にするためにも、事前に確認しておかなければならないポイントがたくさんあるのです。

ここでは、防音室の設置について、後から後悔しないためにも注意したいポイントをいくつかご紹介します。

防音室の種類について

自宅に防音室を作る方法としては、部屋全体を防音室に作り変える方法と、防音性能を保持したユニット型防音室を購入し、部屋の中に設置するという2つの方法があります。どちらの方法を選ぶのかによって、費用感や得られる防音環境が異なるのでそれぞれの特徴をきちんとつかんでおく必要があります。

• ・ユニット型防音室
  ユニット型や組み立て式などと呼ばれる方法は、楽器メーカーが販売するユニット型防音室を購入し、部屋の中に設置するという方法となります。賃貸で本格的な工事が実施できない場合に採用される方法で、コストを抑えられる、短期間で防音環境が作れることがメリットになります。ユニット型防音室は、最短1日で設置が完了しますし、引っ越しの際には解体して新居に持っていくことも可能です。ただ、既製品を購入するという方法なので、音響環境などを自分好みにカスタマイズすることが難しいですし、部屋の中に小さな部屋を設置するという方法なので、狭く感じるといった点がデメリットになります。ユニット型の場合は、どうしても妥協しなければならない点が生じるので、その点は注意しましょう。
• ・部屋全体を防音室にリフォームする
  専門業者に依頼して部屋全体を防音室に作り変える方法です。壁、床、天井はもちろん、窓やドアなどの建具についても、防音効果を持つものに交換することで、高い防音環境を作り出します。お客様の利用用途や要望に合わせて防音室を一から設計するため、希望に沿った防音室を実現できるのがメリットです。一方、ユニット型と比較すると、費用がかかる、工期が長くなるのがデメリットです。本格的な防音室を作る場合、リフォームに2週間程度はかかると考えておきましょう。また、ユニット型のように引っ越しの際に新居に持っていくということはできません。

防音室の広さについて

防音室は、性能だけに注目しがちですが、使用用途に合わせて適切な広さを確保するということも重要です。完成した防音室が狭いと感じる場合、圧迫感を感じてしまう環境となり、利用時にストレスを感じてしまう可能性があります。

防音室の仕様用途ごとの最低限の広さの目安は以下のような感じです。

• ・1畳以下・・・立って演奏できる楽器や歌の練習（椅子や譜面台の設置は難しい）
• ・1.2～1.5畳・・・サックスやギター、バイオリンの練習など、テレワークも可
• ・2～3畳・・・アップライトピアノやトロンボーン。機材を多く使う音楽制作など
• ・3～3.5畳・・・グランドピアノ(C1～C3)の設置、演奏
• ・4.5～5畳・・・ドラムセットやグランドピアノ(C4～C6)の設置、演奏

上記は、ユニット型防音室を設置する場合を想定しています。このように、防音室の利用用途によって求められる広さがかなり変わってくるのです。フルートや歌の練習などは、立って演奏が可能なので、0.8畳など狭いスペースでも練習自体は可能です。しかし、ピアノなどの設置を考えた時には、楽器を置けるだけのスペースが必要になるので、それだけ広い防音室が必要になるのです。

ちなみに、リフォームで防音室を作る場合でも、「どの部屋を防音室にするのか？」を中心に考えるのではなく、利用目的を重視して防音室にする部屋を決めるのがおすすめです。

天井の高さについて

防音室を作る際には、天井の高さについても注意しなければいけません。ユニット型防音室を設置する場合なら、希望する大きさの防音室が入るのか確認しなければならないでしょう。

なお、リフォームで防音室を作る場合は関係がないと考えがちですが、そうでもありません。実は、リフォームで防音室を作る場合、床と天井も防音効果のある素材を設置するといったことで、もともとの部屋よりも天井高が低くなってしまうのです。そのため、防音工事前にある程度の高さが必要になり、基本的には2.4m程度の高さは最低でも必要とされています。

これは、完成後の防音室を利用する際、楽器によっては天井高によって音の伸びや聞こえ方がかなり変わってしまうためです。天井高が確保できない環境で無理矢理防音室を作った場合、音環境の悪さに後悔する可能性があります。

分譲マンションの場合、管理規約を確認する

分譲マンションに防音室を作ろうを考えている場合、業者探しなどに入る前に、マンションの管理規約を確認しなければいけません。マンションなどの集合住宅は、共用部の扱いが物件ごとに異なり、物件によっては思うような工事ができない可能性があるのです。

また、近隣トラブルを防止する目的で、防音室の設置有無に関係なく、「楽器の演奏を禁止する」といったルールが設けられている場合があります。この場合、楽器の演奏を目的に防音室を作ったとしても、楽器の演奏そのものができないため、無意味な工事にお金をかける結果になってしまうのです。この他、防音工事のように、構造部分に影響を与えると考えられるような工事が禁止されているケースもあります。

したがって、集合住宅に防音室の設置を検討した時には、「本格的な防音リフォームと言う選択がとれるのか？」を事前に確認しておかないと、無駄な行動になってしまう可能性があると考えてください。ちなみに、管理規約を見てもよくわからないという場合は、管理会社などに相談してみると良いです。

まとめ

今回は、自宅の部屋を防音室にしたいと考えている方に向け、実現のためにかかる費用や、実際の行動に移る前に確認したいポイントをご紹介しました。

人々の生活空間が近く成っている昨今では、自宅に高性能な防音環境が欲しいと考える人が増えていて、記事内でご紹介したような防音室を作りたいと行動に移す人も増えています。しかし、一口に防音室と言っても、実現方法によって工事にかかる費用や完成する防音室の性能が大きく違ってくるという点に注意しましょう。

記事内では、防音工事を実施する前におさえておきたいポイントをいろいろご紹介しているので、ぜひ参考にしてください。