賃貸アパートに防音室を設置する時の注意点

賃貸住宅に住んでいる方にとって、大きな悩みとなる問題は、持ち家のように専門業者に防音工事を行ってもらうことが難しいということです。賃貸物件は、住む部屋を借りているだけの状態になるため、音の悩みを抱えたとしても、住人の判断で本格的な防音工事を実施することができません。また、防音工事をしたいと大家さんや管理会社に相談したとしても、ほとんどのケースで断られてしまうことでしょう。

こう聞くと、「賃貸に住む限りは防音室を実現することが難しいのか…」と残念に感じてしまう人が多いはずです。しかし、昨今では、賃貸住宅での防音需要が高くなっていることもあり、アパートなどでも設置可能な防音室が開発され、いくつかの条件を満たしていれば、普通に設置することができるようになっています。中には、必要な期間だけ防音室をレンタルする事ができるサービスなども登場しているので、賃貸における音の悩みを解消しやすくなっているのです。

そこでこの記事では、賃貸物件に防音室の設置を考えている方に向け、注意しなければならないポイントをご紹介します。

賃貸住宅に防音室を設置するメリット・デメリット

賃貸アパートなどの共同住宅は、人々の生活空間が非常に近くに位置するという特性上、音に関する問題が起きやすくなります。特に、都市部のアパートなどであれば、壁が薄くお隣の部屋から話し声やＴＶの音声が聞こえてきて悩まされてしまう、上に住む人の足音に悩まされるといった話を耳にする機会が非常に多いです。そのため、以下のような希望を持つ方は、隣人に配慮するためにも防音室の設置が求められるのです。

• ・自宅で楽器の演奏を考えている人
• ・在宅ワーカー
• ・動画配信者
• ・夜間に趣味の活動をしたいと考えている人

上記のように、賃貸住宅の中で、一定以上を超えるような音を出す場合には、近隣に住む方からの苦情を無くすためにも、防音環境が求められるのです。楽器の演奏などについては、最初から防音室付き賃貸を借りれば良いと考えますが、こういった特殊な要望に応えられる物件は、かなり数が少なく「借りたくても希望するエリアに物件がない…」という状況に陥ってしまうケースが多いのです。

そのため、賃貸で大きな音を生じさせる可能性がある場合、専用の防音室を設置するという方法が推奨されるのですが、この対策には以下のようなメリットとデメリットが存在します。

賃貸に防音室を設置するメリット

まずは、賃貸物件に防音室を設置することで得られるメリットについてご紹介していきます。「賃貸に防音室を設置できるのか？」という基本的な部分に疑問を持つ方もいると思いますが、この点は後述するとして、設置できた場合のメリットを簡単にご紹介します。

• ・自分が生じさせる音による近隣への影響を最小限に抑えられる
• ・楽器演奏や配信など、自分の活動に集中できる環境を構築できる
• ・騒音による隣人トラブルのリスクを低減できる

賃貸アパートなどの集合住宅は、防音性能の面で考えると戸建住宅よりも劣ってしまうという現実があります。そのため、賃貸契約によって近隣に迷惑をかけるような大きな音を出してはいけないといったルールが設けられているのです。そのため、防音室などがない賃貸物件の場合、楽器の演奏や配信活動などがどうしても制限されてしまうことになります。

防音室を用意出来れば、その中に入れば音で迷惑をかけるリスクが低くなるので、余計なトラブルを防止できるようになります。

賃貸に防音室を設置するデメリット

次は、賃貸物件に防音室を導入する場合のデメリットについてもご紹介しておきます。なお、ここで言う防音室は、物件自体に工事を施すのではなく、ユニット型や組み立て式と呼ばれる室内に設置するタイプの防音室を指しています。

• ・居住スペースが狭くなる
• ・それなりにお金がかかる
• ・退去時にかかる原状回復費が高くなる
• ・性能の問題により騒音トラブルのリスクが残る

賃貸物件は、戸建て住宅のように広い居住スペースを確保できるわけではありません。広い物件ももちろんありますが、家賃が高額になるため、ほとんどの方は最低限の生活スペースが確保できるような物件を選ぶと思います。つまり、賃貸物件に住んでいる方の多くは、そのままの状態が生活のために最適なスペースとなるのです。その状態で、防音室を設置すると部屋が狭くなってしまうため、日常生活において不便に感じてしまうようになるかもしれません。防音室を設置する場合、メンテナンスのためのスペースなども考慮する必要があるため、ＢＯＸの広さよりも少し余裕を持ったスペースを確保する必要があります。1畳タイプの防音室なら1.2畳程度がデッドスペースになるといった感じです。限界のある居住スペースが防音室の設置のためにかなり潰れてしまうことになるので、この点は大きなデメリットになるでしょう。

他にも、コストの問題が大きなデメリットになります。防音室の設置方法によって費用感は変わりますが、購入するのであれば施工費を合わせて数十万円単位の費用が必要になります。最近ではレンタルで導入するというサービスがあるのですが、この場合は毎月数千円～数万円の費用が継続的にかかるので、長期間レンタルする場合は大きな金額になるのです。また、退去時には、床の凹みなどを指摘され、原状回復費用が高くなってしまうと言うリスクが生じるので、この点も注意が必要でしょう。

この他、専門業者による防音工事と比較すると、防音性能の面で劣ってしまう可能性が高く、防音室を設置したのに騒音トラブルが発生する可能性が残るという点がデメリットでしょう。

そもそも賃貸住宅に防音室は置けるのか？

ここまでは、アパートなど、賃貸物件に防音室を設置する場合のメリットとデメリットをご紹介しました。賃貸住宅で生活する方が増加している昨今では、それに比例して防音需要も年々高くなっています。

しかし、持ち家と異なり、賃貸物件は部屋そのものを傷つけることができないため、専門業者による防音工事を実施することはできないというのが一般的な認識になっていると思います。一部、DIY可能物件など、入居者が自由にリフォームを施すことができる物件タイプが出てきていますが、通常の物件については、本格的なリフォーム工事を認めてもらうことができます。

こう聞くと、「そもそも賃貸には防音室が置けないのではないの？」と感じてしまうはずです。しかし、防音環境を構築する方法は、リフォーム以外にもたくさん存在していて、その中には「部屋の中に置く」だけで防音室として働いてくれる製品があるのです。
ここでは、賃貸物件に防音室を設置する際の注意点などについて解説します。

賃貸に防音室を導入する際の注意ポイント

まずは、賃貸物件に防音室の設置を検討した時、事前に確認しなければならない注意点をご紹介していきます。

• ・必ず事前に設置の許可を取る（大家さんや管理会社に相談）
• ・設置時に壁や床を傷つけないようにする
• ・将来的な原状回復のことも考慮して製品を選ぶ

賃貸物件に防音室を設置する際には、事前に大家さんや管理会社に許可を必ず取るということが大切です。置き型の防音室の中には、物件そのものに傷をつけないタイプもありますが、その場合でも、重量的な問題が生じるため、「設置することが可能な構造なのか？」という部分について確認をとらなければならないのです。なお、テレワーク用に、ダンボールなどで構成された簡易的な製品の場合、許可を取る必要はありませんが、このタイプは高い防音性を持っていないので、楽器の演奏などはできません。

楽器演奏や動画配信の大きな声に耐えられるだけの性能を持つ防音室は、置き型だとしてもそれなりの重量があり、長期間室内に設置していると、床が凹んでしまいます。そのため、退去時の原状回復費用が高額になるので、その点も注意しておいた方が良いです。

賃貸物件に防音室を設置する時のポイント

それでは最後に、賃貸物件に防音室を設置する際の具体的な流れについてもご紹介しておきます。アパートなど、賃貸物件に防音室を導入する際は、基本的に以下のポイントに注意しましょう。

POINT1　賃貸契約を確認し設置の許可を取る
まずは賃貸契約を確認し、どのようなことが許可されているのか、またそもそも防音室の設置が認められるのかをチェックする必要があります。例えば、以下のようなポイントについて確認してみましょう。

• ・固定方式について壁や床への穴あけが可能なのか？
• ・重量制限などが設けられているのか？（床の耐荷重を確認する）
• ・エレベーターや通路、玄関の幅などを確認し搬入可能な製品の大きさを確認する

まずは、防音室の設置が可能な条件なのか、また可能でもどのような方法なら認められるのかを調査する必要があります。例えば、床や壁にビスなどで固定するという方法が採用できない場合、移動可能な置き型の防音室しか設置できないでしょう。また、2階以上の物件の場合、床の耐荷重などを確認しておかないと、大きな地震が発生した時に被害規模が拡大する恐れがあります。

契約書を確認しても、この辺りの情報が分かりにくい場合は、大家さんもしくは管理会社さんに相談してみると良いです。

POINT2　最適な防音室を選ぶ
次は、設置可能な製品の中で、あなたの用途に見合った防音室を探さなければいけません。

例えば、床の耐荷重の関係で、軽量な防音室しか選べないという場合、ダンボールなどで構成された簡易的な防音室しか設置できない可能性があります。この場合、楽器の演奏や動画配信などを目的に防音室の設置を検討している場合、防音室の性能が足らないため、導入する意味がなくなってしまいます。したがって、設置を許可してもらえる条件の中で、用途に見合う防音室が販売もしくはレンタルできるのかをインターネットなどを使って調べてみましょう。用途に見合う防音室が見つからない場合、設置を諦めると、設置が認められる物件に引っ越しすることを検討しなければならないでしょう。

なお、アパートなどの賃貸物件で設置が認められる製品については、基本的に「軽量で組み立て式」「工具不要で設置できるタイプ（物件を傷つけない）」「原状回復が容易なもの」の3つの条件を満たす必要があると思います。このタイプの中で、最低でも防音性能が20dB以上ある物を設置しないと、コストをかける意味があまりないので、その点は注意しましょう。

POINT3　実際の導入の流れ
それでは最後に、実際に防音室を導入する際の一般的な流れをご紹介します。

• ①部屋の採寸及び搬入経路の確認
• ②設置可能な防音室の中で用途に見合う性能を持つ製品を選び購入する
• ③床に防振マットを敷く
• ④防振マットの上に防音室を組み立てる（簡易式の場合、利用者自身が組み立てる製品がほとんどです）
• ⑤必要と考えられる防音対策を追加（壁などに防音パネルを設置するなど）

防音室の設置が認められるのであれば、居住スペースとして残しておきたい広さを考慮し、防音室として確保するスペースを採寸しましょう。その後、搬入経路についても、幅や高さを確認する必要があります。

本格的な防音室の場合、設置工事も業者側が行ってくれますが、製品によっては購入者自身が組み立てなければならない場合も多いです。この場合、必要な工具なども確認し、ホームセンターなどで用意しておきましょう。

まとめ

今回は、賃貸物件に防音室を設置する方法についてご紹介しました。記事内でご紹介した通り、賃貸物件に住んでいる方が防音室を欲しいと思った時には、基本的に組み立て式の防音室を設置することになります。これは、専門業者に依頼して防音室に作り変えるといった工事は、部屋そのものを傷つける行為になるため、認めてもらうことができないからです。

もちろん、ユニット型、組み立て式の防音室についても、無条件で設置が認められているわけではないので、大家さんや管理会社の担当者に事前に確認する必要があるということは忘れないようにしましょう。