防音室の性能保証について

防音工事の匠は防音室の性能を保証しますJIS規格が定める方法にて測定

防音工事は、施工方法や使用する材料、職人の経験や知識に防音性能が大きく左右されます。近年では、防音工事の需要が高まっていることもあり、技術や経験を伴わない会社が防音工事業界に進出しており、そのような会社に防音工事を依頼したお客様の中には、「こんなはずじゃなかった…」と消費者トラブルに発展するケースが多くなっていると言われています。そこで、防音工事の匠では、弊社が行う防音工事について、対策による目標数値を設定し、事前にどれぐらいの性能が出るのか計算し、数値による予測を立ててお客様にご提示することにしています。

防音工事による性能については、国や自治体などが定める明確な数値基準などがありません。そのため、防音工事後の遮音・防音性能については、工事を依頼した会社によって明確に違いが生じてしまい、中には必要な防音性能を備えていないなどの杜撰な防音工事を行う会社もあるのです。音は目に見えないものですので、これを遮る能力を測るには数値で測定するしかありません。そのため、当社では、JIS規格が定めた測定方法により、防音工事前後の数値を測定し、お客様にもわかりやすくご説明させていただきます。

また、防音工事の匠が行う工事については、数値による性能保証制度を採用しており、防音工事の契約前に保証数値をご提示させていただいています。なお、万が一、防音工事後もその数値に達していない場合は、保証数値に達するまで何度でも手直しを行いますので、安心してください。

防音性能は一部の周波数のみでは不十分『JIS A 1419 』に準じた測定が重要

遮音等級【D値】

遮音性能を評価する尺度としては、「遮音等級」が規定されています。
遮音性能を求めるには、中心周波数125、250、500、1000、2000、4000Hzの6帯域における音圧レベルの差を測定し、日本建築学会の遮音基準曲線（左図）にあてはめ、測定値がすべての周波数帯域において、ある基準曲線を上回るとき、その最大の基準曲線につけられた数値によって遮音等級を表します。
ただし、測定誤差などを考慮して各周波数帯域の測定値に2dBを加えることが許容されています。

※D値は「JIS A 1419：1992」に規定された遮音等級であり、2000年1月に改定された現「JIS A 1419：2000」においてDr値に変更されています。ただ、D値＝Dr値と考えて問題ありません。

防音工事の性能保証については、「性能保証値があれば安心！」と考えてはいけません。防音工事会社の中には、独自基準と称して、一部の音域のみの数値で性能保証を行っている場合があり、このような会社は注意が必要です。よくあるパターンでは、『JIS A 1419 に準じた』測定方法で「500Hz・1k」など一部の周波数帯のみの保証しか行わないというものです。この場合、お客様からすると、JIS規格に準じた測定を行うという文言で安心してしまうようですが、一部の周波数帯のみの性能保証では、防ぎきれない音域が存在して、施工完了後に音漏れで悩まされるケースがあるのです。実際に、他社で防音工事を行った後、防音工事の匠に手直しの相談をしてくるお客様のほとんどが、一部の周波数帯のみの性能保証値で契約しています。防音工事による性能については、上述したように、明確な判定基準というものがあります。それなのに、それを無視して、独自基準や一部の周波数帯のみを採用する会社には注意してください。
簡単に言うと、独自基準や一部の周波数帯のみの性能保証値の設定は、その会社が防音工事に自信を持てていない証拠と言えます。そもそも『JIS A 1419 に準じた測定』というものは、JISに定められた周波数(音域)【125Hz・250Hz・500Hz・1k・2k・4k】を計測して、決められたグラフに当てはめて評価するものですので、「一部の周波数（500Hz・1k）」での性能保証というのはあり得ないものなのです。それにもかかわらず、一部の周波数帯での性能保証を行うのは、音にも「音が止めやすい音域、性能が出やすい音域」があるからです。そしてその音域が「500Hz・1k」な訳です。防音工事会社の提案書にて、一部の周波数帯での性能保証となっていたのであれば、「なぜJISが定めている周波数帯（125Hz・250Hz・500Hz・1k・2k・4k）全てで保証ができないのか？」を訪ねてみると良いでしょう。